vol.3 紆余曲折を乗り越え、迎えた10月10日

ワシントンハイツかキャンプドレイクか

　代々木選手村は、当時在日アメリカ軍の居住用宿舎が建てられていた地域で、ワシントンハイツと呼ばれていた。当初は選手村の候補地として、埼玉県朝霞に駐屯するアメリカ軍・キャンプドレイクの南側地域も考えられていた。
　しかしワシントンハイツ、キャンプドレイクのいずれに選手村が開村されるにしろ、アメリカとの土地の返還交渉という難題が待ち構えていた。

　返還交渉の中でアメリカが提示してきた諸条件は、キャンプドレイクについて、全面返還には応じられないが、オリンピック開催期間中の一時使用は認める。しかし大会の終了後は即刻アメリカに引き渡す。
　またワシントンハイツについては全面返還を認めるが、移転費用については日本が全面的に負担する、というものだった。

　多くの議論の中、主競技場に近く、広大な敷地を有するワシントンハイツに選手村を置くことに決定。大会3年前、1961年10月のことである。同時に、返還されるワシントンハイツの敷地内に選手村とは別に、国立屋内総合競技場の建設も行なわれることとなった。

ワシントンハイツ跡地に選手村本村を建設

東京オリンピック運営資金

　1960年、組織委員会内に資金計画委員会が設置され、同年7月には総額88億円の資金計画が策定された。しかしこの数字は修正が重ねられ、最終的には99億4,596万8,000円とされた。これは収入としては補助金（国庫補助金、東京都補助金、寄付金（資金財団寄付金など）、事業収入（入場料収入、プログラム収入、権利金収入ほか）、雑収入（利子収入ほか）などが項目として上げられている。

「東京オリンピック開催へ」その他コラム

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