vol.3 紆余曲折を乗り越え、迎えた10月10日

• 目次
• ・第４回アジア大会を乗り越えて
• ・インドネシアと北朝鮮両選手団の帰国
• ・東京、神奈川、埼玉、千葉そして長野で行なわれた各競技
• ・ワシントンハイツかキャンプドレイクか
• ・東京オリンピック運営資金
• ・オリンピックを支えた募金活動

第４回アジア大会を乗り越えて

　1962年にインドネシアのジャカルタで行なわれた第4回アジア競技大会は、当時のインドネシア政府の方針で、中華人民共和国およびアラブ諸国との連携強化が計られていた。その中で参加資格を有するイスラエルとチャイニーズ・タイペイは、インドネシア政府から代表選手団のためのIDカードの発給がなされず、事実上の参加拒否を受ける形となった。

　IOCは、「参加資格のある国が参加できない大会は正式競技大会として認めることはできない」と表明。東京オリンピックを２年後に控えた役員を含む日本代表選手団にとっては、同大会に参加するか否か、その選択において大きな試練の場となった。

　最終的にはジャカルタに派遣されていた日本選手団本部の判断で、ウエイトリフティングを除く13競技に参加。金メダル74個、銀メダル57個、銅メダル24個という大きな成果を残した。しかし津島寿一日本体育協会会長／JOC委員長、田畑政治JOC総務主事はそれぞれの役職を辞任。

　またインドネシアNOCは、IOCから資格停止処分を受けたが、これに対しIOCからの脱退を表明。しかし東京オリンピックへの参加を熱望していたインドネシアは、IOCの規則遵守を前提に、1964年6月のIOC理事会において資格停止処分が取り消された。

　組織委員会を悩ませた問題は他にもあった。インドネシアはIOCを脱退した後、1963年11月にアジア・アフリカ諸国に呼び掛け、GANEFO（新興国スポーツ大会）を自国で開催した。その参加国の中には当時IOCに加盟していなかった中華人民共和国の存在があった。

　国際陸上競技連盟、国際水泳連盟など複数のIFは各国の競技連盟に対し、非加盟国と競技を行うことは、IFのルールに違反することになる旨を通告。GANEFOに参加した選手に対しては資格を停止すると警告を発した。
IOCも国際陸上競技連盟などの規則遵守の姿勢を支持するという通達を各NOCに発した。

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