vol.2 悲願の東京オリンピック開催へ（２）｜JOC

vol.2 悲願の東京オリンピック開催へ

悲願の東京オリンピック開催へ

　第二次世界大戦後、日本がIOCに復帰を果たしたのは1951年の第44次IOC総会でのことだった。1948年にロンドンで行なわれた第14回大会には、日本は参加を認められていなかった。それから3年の間、関係者の懸命な努力が続けられた。加えて当時のエドストロームIOC会長、ブランデージ同副会長の好意もあり、日本NOCは再びIOCの一員となり、1952年に行なわれた戦後2回目のオリンピック開催となったヘルシンキ（フィンランド）での第15回大会に、代表選手団103名を派遣することとなった。

　また同年5月には、1960年に開催される第17回大会を東京に招致する意向を表明。7月2日には正式招請状がIOCに提出された。1955年にはブランデージIOC会長が来日。その際、東京への招致に向けて多くのアドバイスが残された。

　日本は第17回大会の東京招致のための活動を積極的に行なった。しかしそれは時間的にIOC委員に理解を貰うための時間が少なすぎた。また欧州からの代表選手団の派遣について、「第16回大会がメルボルン（オーストラリア）で開催されるのに続いて、日本の開催ということに関しては、地理的な問題、派遣費用の問題で不可能と思われる。むしろ第18回大会に焦点を合わせ全ての招致活動をすべきであろう」という意見がブランデージIOC会長から伝えられた。

　第12回大会の招致に名乗りをあげていたのは、ローマ（イタリア）、バルセロナ（スペイン）、ヘルシンキ（フィンランド）、ブダペスト（ハンガリー）、アレキサンドリア（エジプト）、ブエノスアイレス（アルゼンチン）、リオデジャネイロ（ブラジル）、ダブリン（アイルランド）、トロント（カナダ）の9都市。これに東京が加わって、招致活動が行なわれた。

　1955年10月10日、東京都議会は決議案として出された第18回大会の招致を満場一致で決議。翌年11月には1958年に開催が予定された第54次IOC総会を東京で開催することにIOC総会で決定した。これは東京オリンピック開催に向けて、大きな布石となった。

　1958年5月13日、第54次IOC総会が、天皇陛下の開会宣言により開始された。総会のために再来日していたブランデージIOC会長に対し、第18回大会の正式招請状が手渡された。そしてその1年後、西ドイツ（現ドイツ）のミュンヘンで開催された第55次IOC総会において、日本は34票（全56票）を獲得し、招致合戦のライバルであったデトロイト（アメリカ）、ウィーン（オーストリア）、ブリュッセル（ベルギー）に大差をもって、開催地に決まった。