東日本大震災を受けて、被災地支援を申し出ている国際オリンピック委員会（IOC）からサー・ミャン・ウン副会長が3月26日に来日し、竹田恆和JOC会長らと被災地支援策について協議しました。ウン副会長は、被災地へ世界のオリンピアン派遣と義援金の２つのプログラムを提案し、具体的実施に向けたワーキンググループをIOCとして設置する方針であることが伝えられました。

JOCでは日本体育協会や日本サッカー協会とともに、被災地の学校にオリンピアンを派遣し子供たちを勇気付けまた希望を与えるプログラムを、今後、スタートさせる予定です。IOCもこのプログラムに賛同し、世界から広くオリンピアンの派遣を検討します。

また義援金についても、IOCが各NOC（国内オリンピック委員会）、IF（国際競技連盟）等のオリンピックファミリーに呼びかけ、取りまとめていきたいとのことです。

今回協議した支援策について、IOCは４月の理事会で協議し、決定する方針です。

ウン副会長（左）と竹田会長（写真提供：アフロスポーツ）