スポーツ団体の公益性や社会的責任から「ガバナンス」が必要であるといわれている。また、平成20年に新たな非営利法人制度の施行に伴い、公益社団法人、公益財団法人には、理事会の設置が義務化され、役員選任要件の厳格化、幅広い情報開示が必要となっている。

日本スポーツ仲裁機構は、ガバナンスガイドのなかで、意思決定、運営、財務、不祥事や紛争への対応の4つのカテゴリーでスポーツ団体が自らのガバナンスの課題を把握できる「ガバナンス・チェックリスト」を公開している（日本スポーツ仲裁機構, 2011）

日本スポーツ仲裁機構（2011） トラブルのないスポーツ団体運営のために ガバナンスガイドブック. （参照日2020年1月20日）