「平成27年度JOC国際人養成アカデミー」が開講
日本オリンピック委員会（JOC）は7月17日、味の素ナショナルトレーニングセンターで「平成27年度JOC国際人養成アカデミー開講式」を開催しました。このアカデミーは、JOCゴールドプランの長期的国際競技力向上戦略の一環として位置づけられており、競技力向上につながる組織、人、財政などにおける国際力の強化を見据え、将来国際スポーツ組織等の政策決定過程に関与できる、あるいは国際的な折衝において活躍できる人材の育成を目的としています。
5年目となる今回のアカデミーは、JOC加盟競技団体等から推薦された、新規27名を含む計43名が受講。開講式には受講生とアカデミーのスクールマスターや講師、競技団体関係者らが参加しました。
冒頭、スクールマスターも務める大塚眞一郎JOC理事があいさつに立ち、「今年度は実践・実務に即したカリキュラムになっています。実際にIF（国際競技連盟）等で用いられている資料を使ったケーススタディを用意し、すぐにそれぞれの活動に生かせる内容になっています。また、各国から講師を招き、英語での講義を増やしています。英語だけに留まらない、コミュニケーション力を国際の場で使えるようになっていただきたい」と述べました。
続いて来賓あいさつとして文部科学省の先卓歩スポーツ・青少年局競技スポーツ課長が、競技スポーツにおける、特にIF等の国際スポーツ組織における「インテリジェンス」（情報活動）の重要性、また今後発足するスポーツ庁の中にスポーツ国際課（仮）を新設し、この「インテリジェンス」を扱う専門の部署設置が決定していることを説明しました。
基調講演では、ビル・スウィーニー イギリスオリンピック委員会CEOが登壇。ヨーロッパに拠点を置く世界的なスポーツメーカーの主要ブランドにて、ヨーロッパ、アジアを中心にオリンピックやスポーツにかかわるビジネスで要職を歴任し、2013年11月から現職についているスウィーニーCEOからは、イギリスオリンピック委員会がロンドンオリンピックに向けて取り組んできた内容が説明されました。その上で、「2020年だけでなく、その先にやりたいことを今から計画することがとても重要です」と訴えました。
また、今年度のアカデミーの運営、企画、進行を中心として行うスクールマスターの3名が紹介されました。国際卓球連盟会長アドバイザーを務める木村興治JOC名誉委員、国際トライアスロン連合理事を務める大塚JOC理事、ミズノで代表取締役副社長を務め、長年、IOCとオリンピックに関係する交渉を行ってきた上治丈太郎氏より受講生へ激励の言葉が送られました。
木村スクールマスターは「スポーツでは、国や地域、人種、文化、政治を超えたつながりが大切になってきている」と話し、上治スクールマスターは「IOCとの20年近い経験を生かして、微力ならが皆さまをサポートしたい」と述べました。
最後にJOC国際専門部会員の竹内浩理事からはIOCのプレスコミッションのメンバーを23年務めた長年の経験に基づいたアドバイスを送りました。
アカデミーは11月上旬まで週末を中心に行われます。受講生たちは世界のスポーツに関する基礎知識やスポーツ外交などの講義を受けるほか、ロジカルシンキング、プレゼンテーションなどのコミュニケーション方法を英語で学び、最後にアセスメント（修了試験）を受験。各カリキュラムを通じて、国際力向上を目指します。
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