国際力の強化へ「平成26年度JOC/NF国際フォーラム」を開催
日本オリンピック委員会（JOC）は12月12日、味の素ナショナルトレーニングセンターで「平成26年度JOC/NF（国内競技団体）国際フォーラム」を開催しました。
NF国際フォーラムとは、開催まで6年を切った2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催に向けて、時勢に合った情報を各国内競技団体へ提供するとともに、2020年開催を契機として国際スポーツ界における競争力を高める方策について考え、JOCの狙いや文部科学省、外務省のさまざな施策、並びに成功しているNFの好事例を共有することを目的としています。今年度は約130人の参加者が出席し、登壇者のプレゼンテーションに熱心に耳を傾けました。
西村賢二JOC国際部長の司会で始まったフォーラム。齋藤泰雄JOC常務理事/国際専門部会長は「JOCとNFが連携を取っていくことが大変重要。このフォーラムで忌憚（きたん）のない意見交換ができることを楽しみにしています」と開会のあいさつをしました。続けて「スポーツと外交」について意見を語り「もっともっとIF（国際競技団体）、IOC（国際オリンピック委員会）にも日本人を送り込んで、重要な問題の討議決定に携わってほしい。そのために、日本のスポーツ界が有しているネットワークを活用し、スポーツ界と外交の世界を結び付けるシステムを構築したいと思います」と今後の課題を挙げました。また日本人に対する海外からの評価の高さを感じた経験から、「日本で大規模な行事を主催して、もっと関心を持ってもらう機会をつくる。外国の方々をどうやって日本に呼び込むかという発想を持ち、ぜひ一緒に世界の中での日本をますます輝かしいものにしていきましょう」と話しました。
続いて、2020年東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の進捗を、村里敏彰東京2020組織委員会国際渉外・スポーツ局長が報告しました。概要として、委員会メンバー、人数、役割分担などを説明。「携わっている人たちがすべての場面において自己ベストを出そうと話しています」と力を込め、大会後に残したいオリンピックレガシーについては、「スポーツと健康」「文化の共有」「街づくりとサステナビリティ（持続可能性）」「経済とテクノロジー」「復興」の“5本柱”を立て、世界に向けて発信したいと話しました。
次に、日本の国際力向上を視野に入れた施策や事例が紹介されました。浅野敦行文部科学省スポーツ・青少年局競技スポーツ課オリンピック・パラリンピック室長は、スポーツにおける国際貢献事業『スポーツ・フォー・トゥモロープログラム』を活性化させるためのスポーツ・フォー・トゥモロー・コンソーシアム事務局について説明。同事務局は、国際貢献事業を実施する際の調整、相談窓口などの役割を担います。浅野室長は「さまざまなプログラムに対してアドバイスをする機関として、この事務局があります」と、積極的な事務局の活用を呼びかけました。
スポーツ・アカデミー形成支援事業の事例としては、筑波大学で開催されている『つくば国際スポーツアカデミー』が紹介されました。副アカデミー長兼統括責任者の清水諭筑波大学教授は、同アカデミーの目的と育成方針を「国際的な舞台でリーダーシップを発揮できる人材の育成を目的としています。インターンシップをしたり、プロジェクトを進めたりしながら1年半勉強し、最後に課題のレポートをまとめて修了とします」と、実践方式で力をつけることを特色に挙げました。
浦林紳二外務省大臣官房人物交流室長は、海外へのスポーツ指導者派遣、施設や機材の提供についての事例を説明しました。指導者派遣の方法としては、青年海外協力隊、シニア海外ボランティア、派遣ボランティアの3つを、施設や機材の提供についてはザンビアでのサッカー施設建設、ジンバブエでの車いすテニス用の車いす提供などの具体例を写真を使って紹介しました。「本日のフォーラムは国際化、国際交流に携わる方々がご参加されているかと思います。外務省としてもできるだけしっかりサポートさせていただきたいと思います」と可能な限りのバックアップを約束しました。
平山直子文部科学省スポーツ・青少年局競技スポーツ課国際スポーツ室長は、『IF役員倍増戦略』と名付けた国際スポーツ人材に関する支援プロジェクトをプレゼンテーション。NF関係者が積極的に国際会議に出席できるような人件費と旅費、若手人材の育成を中心に支援し「2020年東京オリンピック・パラリンピックを契機に、IFの役員、国際舞台で活躍できる人材を増やせば、2020年以降も日本がスポーツ界の中心として活躍できるのではと思っています。皆さまと一緒に、私どもも汗をかいて知恵を絞って、頑張っていきたいと思います」と未来像を語りました。
前半の最後に登壇した新美潤外務省大臣官房国際文化交流審議官も、国際会議が行われる海外での支援や情報収集、人脈の活用など、外務省が協力できる支援内容を出席者にアピールし、「外務省とコンタクトの少ない団体もまだ多いと思います。2020年東京オリンピック・パラリンピックをきっかけに、外務省と文科省、あるいは組織委員会と協力しつつ、各NFの皆さまとの関係を強化したいと思っています」と話しました。
会議後半はパネルディスカッションが行われました。竹内浩JOC国際専門部会員（IOCプレス委員会委員）が司会を務め、パネリストとして参加した村里同副部会長（国際スキー連盟理事）、上治丈太郎同部会員（ミズノ相談役）、木村興治JOC名誉委員（国際卓球連盟会長アドバイザー）、富山英明日本レスリング協会理事（国際レスリング連盟理事）が、国際舞台での情報収集の実情や、人脈構築の重要性を感じた経験を出席者と共有しました。
パネルディスカッション終了後は、平成26年度のJOC国際人養成アカデミーの修了式も行われました。今年度の修了生25名のうち16名が出席し、ナショナルトレーニングセンター活用事業部門長を務める福井烈JOC理事/選手強化副本部長、スクールマスターの木村名誉委員、村里副部会長から修了証を受け取りました。
最後にあいさつに立った福井理事は、「（2020年に向けて）これから今まで以上に大変な作業が待っていると思います。国際フォーラムの情報や国際人養成アカデミーを利用していただいて、国際力の強化、人材育成に役立てていただければと思います」と締めくくりました。
関連リンク
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