新設されるスポーツ庁でトップ選手強化の主導的役割を失う危機にある日本オリンピック委員会(JOC)が10日、東京都内で記者会見を開き、竹田恒和会長は「強化は現場に近いところで行うべきだ。現場を知るJOCだからこそできる指摘や助言もある。チームジャパンの強化をするのはJOC」とあらためて異議を唱えた。
超党派のスポーツ議員連盟は日本スポーツ振興センター(JSC)を改組した独立行政法人に公的な強化費を集約し、国主導で強化を進める方向性を打ち出している。竹田会長は長年強化を担ってきた実績を強調、ほぼ全ての競技団体からJOCを支持する同意書を得たとしている。(共同)
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