「第5回スポーツと環境担当者会議」を開催
財団法人日本オリンピック委員会（JOC）は、12月5日、JOC役員、スポーツ環境専門委員、スポーツ環境アンバサダー、JOC加盟競技団体環境担当者、JOCオフィシャルパートナーなど、約100名出席のもと、都内で「第5回スポーツと環境担当者会議」を開催した。
今回のテーマは「『IOCスポーツと環境・競技別ガイドブック』の理解と実行」。はじめに国際オリンピック委員会（IOC）スポーツと環境委員会の水野正人委員が、IOCが行ってきた環境保全への取組みを紹介。「持続可能な開発」と「持続可能性」をキーワードとして挙げ、限られたエネルギー資源を有効的に利用するために、3R（Reduce：削減、Reuse：再使用、Recycle：リサイクル）の実行を強く求めた。
次に、JOCスポーツ環境専門委員会の板橋一太委員長より、JOCのスポーツ環境保全、啓発・実践活動として、『平成19年度スポーツと環境委員会活動報告書』より各競技団体の活動を写真で紹介。また、JOCが各競技団体に対し行った「スポーツと環境に関するアンケート」の今年度の集計結果を発表し、昨年度の結果よりも環境に対する意識が向上しているとした上で、さらなる改善の余地があると意見を述べた。続いて、IOCがスポーツ関係者に向け、環境活動の啓発と実践のために作成し、このたびＪＯＣが日本語翻訳版を発行した『IOCスポーツと環境・競技別ガイドブック』及び、ＪＯＣが作成したマニュアルを紹介した。さらに、これらを参考に競技団体が取り組むべき環境アクションの両輪である「啓発活動」と「実践活動」について説明。すでに行っている環境保全活動を踏まえ、各競技団体が継続的に取り組むＪＯＣの環境スローガンとして「Think Globally , Act Locally（地球規模で考え、足もとから行動する）」を強調した。
水野委員が進行を務めた出席者とのディスカッションでは、各競技団体がそれぞれどのような環境保全活動を行っているかを報告。その一例として、日本陸上競技連盟では「JAAFグリーンプロジェクト」を立ち上げ、全国の主要大会で啓発・実践活動（環境ブースの設置、横断幕・「スポーツと環境」ポスターの掲示等）を実施。また、チームマイナス6％に団体登録を行い、主要13大会会場で観客に対し登録参加を呼びかけ、昨年度は約1万4000人が登録するという実績を残した。さらに、「緑の募金」活動を行い、集まったお金で植樹活動を実施。今後も「陸上界でできることは何でもやりたい」と、さらなる環境活動への意欲を見せた。
また、全日本スキー連盟は「I LOVE SNOW」キャンペーンを始動し、夢・感動・絆・健康の中で自然と共生していこうというスローガンを掲げて活動。約10万人の全日本スキー連盟会員全員がチームマイナス6％に登録し、自然の恩恵を受けてスポーツをしているということを感じてもらえるように努力をしている。2009年3月に猪苗代で開催されるFISフリースタイルスキー世界選手権大会は、スキー界初となるカーボン・オフセットの世界選手権を開催予定。「自然環境に対しての配慮を、一歩一歩地道に進めていきたい」と話した。
続いて、環境省地球環境局地球温暖化対策課国民生活対策室長の染野憲治氏は、今年注目すべきニュースとして「2007年の温室効果ガス（二酸化炭素等）の大気中濃度が過去最高を記録した」ことに触れ、年々数値は悪くなっており削減目標の達成が容易でないとした上で、「カーボン・オフセット」の重要性を唱えた。さらに、今後のスポーツ界と連携する活動として、二酸化炭素排出量の把握のため、競技施設内や競技施設外での電気・燃料・水・廃棄物・移動手段等での排出量の調査をしたいと各競技団体に協力を要請した。
また、東京オリンピック・パラリンピック招致本部招致推進部参事（運営計画担当）の保坂利明氏より、現在、2009年2月にIOCに提出する立候補ファイル作成の最終段階であることが報告され、東京大会では環境負担の最小化を目指した、世界初のカーボンマイナス・オリンピックを実現させるというプランが発表された。
最後に板橋委員長は、「出席者の方々は、本日のセミナーでIOCあるいはJOCにおける環境活動のさまざまな動き、各競技団体の活動状況も知ることができた。ここで得た情報や知識をそれぞれのＮＦにフィードバックし展開することで、スポーツ界における環境活動が少しでも前進するよう、ご協力をお願いしたい」と締めくくった。
なお、「IOCスポーツと環境・競技別ガイドブック（日本語訳版）」及び「『IOCスポーツと環境・競技別ガイドブック』マニュアル」は、近日中にJOCサイト内にて公開の予定。
関連リンク
CATEGORIES & TAGS