JOCエリートアカデミーの事業説明会を開催 2016年度から新体制に

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福井烈JOC理事（写真：アフロスポーツ）

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平野一成JOCエリートアカデミーディレクター（写真：アフロスポーツ）

　日本オリンピック委員会（JOC）は6月9日、味の素ナショナルトレーニングセンター（味の素トレセン）で「JOCエリートアカデミー事業説明会」を開催しました。

　JOCエリートアカデミーは、将来オリンピックをはじめとする国際競技大会で活躍できる選手を育成するための事業。味の素トレセンを生活拠点に「競技力」の向上はもちろん、コミュニケーションスキルや語学力などの「知的能力」、共同生活をおくることでの「生活力」を身に付け、スポーツを通して社会の発展に貢献できる人材を育成することを目的としています。

　同アカデミーは味の素トレセンのオープンに伴い、8年間のトライアル事業として2008年4月に開校しました。卓球とレスリングの2競技で始まり、翌2009年度にフェンシング、2014年度にライフル射撃と水泳/飛込が加わって、現在は5競技46名が所属しています。今回は、トライアル事業としての期間が今年度で終了し、2016年度から本格的なアカデミー事業の1つとして継続が決まったことを踏まえ、新たな運営体制や事業への参画方法について説明が行われ、25の競技団体から50名が参加しました。

　冒頭、あいさつに立った福井烈JOC理事（選手強化本部副本部長）は、「2016年4月からは、これまでの経験を生かした新しいエリートアカデミーが本格的にスタートします。各競技団体の皆さまにおかれましては、2020年東京オリンピック・パラリンピックが大きな目標の1つであると思いますが、それ以降のジュニア強化も見据えて、エリートアカデミーの参加をご検討いただければと考えております」と述べ、あらためて同事業への参画を呼びかけました。

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平野ディレクターによる事業説明（写真：アフロスポーツ）

　続いて、JOCエリートアカデミーの平野一成ディレクターが、これまでの実施概要と2016年度以降の概要、事業参画の流れについて説明を行いました。

　平野ディレクターは、現在の運営体制をはじめ、「競技力」「知的能力」「生活力」の3つの輪をバランス良く大きくしていこうという方針の下で行ってきた「ヴィクトリープログラム」と呼ばれる教育プログラムの詳細を紹介。「これまでに入校した78名のうち、28名（約36％）がジュニアやカデの世界選手権日本代表になっています。2008年からの8年で3つの輪は確実に大きくなりました。新規参入する競技団体の皆さまへ『ノウハウ』を提供するのが我々の使命です。それが、日本のスポーツ界の発展へとつながるものだと思います」と述べ、学識経験者を含む評価会議で、「事業の継続的実施がスポーツ界の発展につながる」と判断されるに至った成果を強調しました。

　2016年度以降の事業概要については、「オリンピックで活躍し、社会の発展にも貢献できるアスリートを育てる」という理念を掲げ、すでにトップレベルの競技力を持ち合わせている「育成アスリート」のレベルを対象に、中学1年生から高校3年生までの6年間のうち3年間を在校期間とすると発表。これまでの最大6年間から短縮され、競技特性に合った年代を集中して強化するという方針に変更するとともに、到達レベルを見ながら進路の見直しを図っていく方向性を示しました。

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参加した競技団体の担当者からは多くの質問が寄せられた（写真：アフロスポーツ）

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終了後、マスコミ取材を受ける福井理事（写真：アフロスポーツ）

　また、必要経費をJOCと各競技団体および保護者で負担し合う仕組みや、今後味の素トレセン以外の施設を活動拠点にする競技が加わった場合の運用体制なども発表されたほか、4年サイクルで事業を見直していくことも明らかに。コーチングスタッフの配置や学業との両立を図るための調整など、事業参画にあたり各競技団体に求められる条件も説明されました。

　事業参画を希望する競技団体は、このあと現状を踏まえ長期的な展望に立った企画書を8月末までに提出。締め切り後、事業担当者からのヒアリング、評価会議を経て参画の可否が決定します。準備にかかる期間の長さにより、今回希望をすれば2017年度以降の参画も可能としており、より多くの競技団体にアカデミーの門戸を開くことになります。

　質疑応答ではインターハイ（高校総体）、国体（国民体育大会）などの全国大会への参加ルールや、所属する学校とのコミュニケーションの取り方、費用負担の詳細、入校可能な選手の明確なレベルなど、多くの質問が寄せられました。JOC強化部の笠原健司部長代理は「ジュニアの育成は10年はかかると言われています。（東京オリンピック・パラリンピックが開催される）2020年がゴールとは考えておらず、2020年以降の競技力向上を目指して取り組んでいきたい」と述べ、競技団体や学校、自治体、保護者など、多方面の協力を得ながら進めていく考えを示しました。